Philosophy
千代鉄グループとは
100年前から、この先も、
この街と共に。
千代鉄グループは、千州地方一の都市千代丘を起点に、
澪岡県内に張り巡らされた交通線・流通事業などを通して
千州の発展に貢献しお客様のニーズにお応えするサービスを提供し、
地域社会の発展に寄与します。
千代鉄グループとは
千代鉄グループは、1917年の「千代丘電気軌道株式会社」設立に始まり、2026年3月31日現在、29社で構成される企業集団で、運輸、不動産、流通、ホテル、製造、その他様々な事業を事業分野としています。当社はその企業郡の持株会社として、「人が動かす街」を事業の根幹に置きつつ、長年にわたって、皆さまの日々の生活に密着したさまざまな事業を進めています。
ブランドメッセージ
千代鉄は毎日走ります。
人を乗せて。
千代鉄は毎日走ります。
時に悲しみを乗せて、時に喜びを乗せて。
千代鉄は毎日進みます。
あなたが見つけた少しの「ときめき」を電車に乗せて。
千代鉄は未来へ向けて進みます。
あなたのときめきを明日への「ひかり」にして。
千代鉄は人を運びます。
小さなときめきも合わされば大きなひかりになると信じて。
今日のときめき、明日のひかりに。
お客様の見つけた小さな輝きを力に。
それが千代鉄の使命です。
グループロゴマーク
千代鉄グループのシンボルマークは、千代鉄のCとYをデザインモチーフとし、二つの本線を持つ千代鉄の路線をそれぞれを表す青色と水色の弧線、鉄道車両の持つ車輪を濃紺の円で弧線同士をつなぐことで、路線のつながり、地域間のつながり、企業と地域とのつながりを表現しています。コーポレートカラーに示す「ChiyotetsuLightblue」「ChiyotetsuBlue」「ChiyotetuNavyblue」の三色でこれからの千代丘を彩ります。
千代鉄グループ経営理念
１．基本理念
千代鉄グループは、交通・流通事業などを通して快適な暮らしをサポートすることで地域の発展に貢献し、お客様のときめきを実現します。
２．使命
「今日のときめき、明日のひかりに。」をスローガンに運輸業、流通業の様々な面から街と皆様を支え、お客様に“ときめき”を提供し、明日への活力、”ひかり”として日々を支えていくこと。
３．行動基準
その判断は千代鉄にかかわる全ての人に安心と安全を提供できていますか？
2026年8月11日 改定
千代鉄グループ全社員行動規範・原則
１．お客様に対して
１．私たちは安心安全を第一に考え、お客様のニーズに対応した 高品質なサービスを提供し続け、お客様からの信頼に応えます。
２．私たちはお客様とのコミュニケーションを大切にし、誠実に向き合い双方の利益を最大限に引き上げます。
２．株主・投資家の皆様に対して
３．私たち千代鉄グループ全社は、自社の持つ投資価値を保持し、この利益を最大化することに最善を尽くします。
４．株主・投資家などのすべてのステークホルダーに対し経営情報を適時かつ適切に開示し、透明性のある会社経営を行います。
３．千代鉄グループの一員として
５．私たちは、礼節を重んじ、法律と規範を守り千代鉄グループの一員としての誇りと責任をもって自らの役割を果たします。
６．私たちは、健全かつ安全な職場環境を構築またはこれを維持し、社員一人一人が輝ける良好な職場を作ります。
７．私たちは、積極的にコミュニケーションを行い風通しの良い職場環境づくりを行います。
８．私たちは、社員一人ひとりの個性を尊重し、差別的な行為を行いません。
９．私たちは、パワーハラスメント（立場を利用したいやがらせ）やセクシャルハラスメント（性的嫌がらせ）を行いません。
また、万が一発覚した場合は社内通報窓口や倫理委員会により早急に対処・厳正な処分を下します。
１０．私たちは、会社の全資産を大切に思い、適切に取り扱います。また、資産の紛失、漏洩、盗難を起こさないよう、適切に
管理を行います。
４．地域社会に対して
１１．私たちは、事業を通じて沿線地域の魅力を創造し、皆様と共に沿線の更なる発展へと歩んで参ります。
５．協力会社・お取引先に関して
１２．私たちは、明確で公正・公平な取引を行います。
１３．すべての協力会社、また、お取引先は千代鉄グループと対等な地位にいるパートナーであり、長期的な取引を通して安定
した信頼関係の樹立を目指します。
６．社会に関して
１４．私たちは、会社の重要情報や技術、営業等に係る情報をグループの重要な資産と捉え、これを厳重に管理・取り扱います。
１５．私たちは、事業活動を通じて知り得たお客様の大切な情報を厳重に取り扱い、管理します。
１６．私たちは、社会的責任と社会正義の観点から、社会の秩序に脅威を与える反社会的勢力及び団体とは関係を持ちません。
１７．私たちは、違法な献金や政治献金を行いません。また、過剰な接待や贈答も行いません。
１８．私たちは、知り得た社内外の情報を利用したインサイダー取引、利益相反取引及びこれらに誤解される行為は行いません。
2026年8月11日 改定